かにたま（https://twitter.com/kanitama7777777）です。
2018年初の仮想通貨バブルの崩壊から仮想通貨による不労所得の仕組みに人気が出てきていると感じています。
ただし、仮想通貨の不労所得は、かなり危険な面もあります。
そこで、本日は今ある仮想通貨の不労所得の仕組みを知ると共に、その危険性についても記事にしたいと思います。
良かったらご覧ください。
仮想通貨の不労所得とは？
不労所得とは、資産を持っていることでその資産の配当などにより定期的に入ってくる収入のことです。
自分が働かなくても収入が得られることから不労所得と呼ばれています。
インカムゲインとも呼ばれています。
すなわち、仮想通貨の不労所得とは、仮想通貨を所持していることで、その仮想通貨の所持数に応じて定期的に入ってくる収入を意味します。
その収入は基本的には所持してる仮想通貨と同じ通貨で得られるのが特徴です。
仮想通貨の不労所得の種類
記事作成段階で存在している主な仮想通貨の不労所得についていくつか書いていきます。
ステーキング
ステーキングとは、ブロックチェーンネットワークの運用をサポートするために、暗号通貨ウォレットに資金を保持することです。
これは、すなわち資金を預けて保持するだけで、毎月の報酬と配布を受け取り、資金を増やすことができます。
ステーキングは主にPoS（Proof of Stake）と呼ばれる仮想通貨で行われます。
ビットコインなどのPoW（Proof of Work）とは違い、高い電気代をかけてマイニングするのではなく、持っているだけで増えていくという手軽さを持ち合わせたシステムです。
現在、国内、国外含め、多くの仮想通貨取引所で行われています。
レンディング
あなたが持っている仮想通貨を貸して利息を得る中間業者のサービスになります。
銀行のように持っているお金を貸すと期間に応じてお金が増えるのと同じです。
このようなソーシャルレンディングサービスは仮想通貨取引所などでも一般的になっています。
ソーシャルレンディングとは「お金を借りたい人」と「お金を投資したい人」をインターネットを通じて結びつけるサービスのことです。
マイニング
報酬を得るために、コンピューターの計算能力を使ってネットワークの安全を保つ行為です。
PCが働いて何もする必要がないので、基本的には不労所得になります。
ただし、知識が必要なのと、競争があるため電気代が高騰など敷居が高くなってしまい参加しづらくなる可能性がある欠点があります。
なお、ビットコインはマイニングが不可能に近く、市販のパソコン1台では採算がとれません。
現在は主に企業の事業としてマイニングが行われています。
マスターノード
↑仮想通貨のノードに関しては上記事をご覧ください。
マスターがついているマスターノードは、普通のノードとは違い、ネットワーク内の他のノードにはない機能があるサーバーのようなものです。
大抵のマスターノードには、報酬が普通のノードに比べて高いなどの特権があります。
ただし、欠点としてはその仮想通貨を大量に保持する必要があり場合によっては大きな先行投資額がかかること、ノードをたてる知識、一定の期間預ける必要があり動かせないという点があります。
また、マスターノードの採用しているプロジェクトはたいてい予想収益率を高めに見せており、投資をする前に調べておく必要があります。
エアドロップ
エアドロップとは、少額の仮想通貨を無料で配って良さを知ってもらうことです。
つまり、スーパーなどの食料品の試食のようなものです。
エアドロップは無料でもらえるのが良い点でもありますが、詐欺もあります。
エアドロップの仮想通貨を送るための送金先のアドレスだけなら良いのですが、それ以外の主な情報、特に別の仮想通貨や、ウォレットの秘密鍵を要求されたら絶対に教えてはいけません。
今後、日本で起こりそうなエアドロップ詐欺は無料で仮想通貨を送るといいながら個人情報を聞き出す可能性もあります。
また、その見返りとしてSNSなどで拡散や面倒な登録を要求されるものが多いです。
個人的には、あまりそういうプロジェクトは成功する可能性は薄いです。
なぜなら、良いプロジェクトはスパムのような宣伝はしなくても売れるからです。
エアドロップのために多くを要求されるものは避けた方が無難でしょう。
最近では、特定の通貨を所持しているだけで配当のような新しい仮想通貨がもらえるエアドロップが増えてきましたね。
リップル（XRP）もSparkトークンというものをXRPの保有数に対して配布するようですね。
2020年12月12日がスナップショット（権利）日のようです。
アフィリエイト
アフィリエイトとは自分のメディア（ブログやYoutube、インスタなど）で紹介し、広告から商品が売れたら報酬が入ってくるという仕組みです。
仮想通貨の場合、主に仮想通貨取引所などに人を呼び込むことで得られる収入です。
今でも思い出すのですが、かつて、コインチェックはこのアフィリエイト報酬が他の取引所に比べて非常に高く、コインチェックの宣伝が多かった（2017年初ごろ）です。
そして、僕自身も自然とコインチェックで口座開設をしました。
僕のような方が増えて、ハッキング前のコインチェックは、一時期、日本一の取引所になりました。
あの時期はバブルということもありましたが、コインチェックに負けじと他国内取引所も一斉に報酬額を上げていましたね。
なお、コインチェックハッキング後は国内取引所は金融庁からの業務停止などがあり、アフィリエイト報酬が無くなったこともあります。
アフィリエイトをする人のことをアフィリエイターというのですが、アフィリエイターの効果は絶大で紹介料がなくなったことで国内取引所は一気に衰退しました。
最近では、復活し始めています。
なお、取引所が増え、競争が激化しているためかバイナンスなどのように紹介者だけではなく、招待された新しいユーザーへの特別な割引を行う取引所も増えてきました。
ハードフォーク
全てのハードフォークで行われることではありませんが、その通貨の支持者の中で意見の相違が起きるとコミュニティの分裂が起こり、ハードフォークで新しい通貨が生まれることがあります。
そして、所持している仮想通貨の保有数に応じて別の新しい通貨がもらえることがあります。
代表的な例としてビットコイン（BTC）から分かれて生まれたビットコインキャッシュ（ETH）という通貨があります。
当初、分かれた（’’分岐’’と呼ばれています）通貨にも関わらず、ビットコインとビットコインキャッシュは価値を上げ、ビットコイン保有者にとってビットコインキャッシュは大きな臨時収入イベントとなりました。
その後、他通貨からもさまざまな通貨が分岐しました。
しかし、徐々に価値を持たなくなってきており、以前よりは相場に大きな影響を与えなくなってきています。
おはようございます。
BCHのハードフォークが近づいていますね。
明日の13日頃から入出金停止の国内取引所が多いのでご注意を。
相場状況が良いのと、BCHがPaypalにも採用されることもあり、BTCが暴落しなければがっつり落ちることはないかと思います。https://t.co/vV1OKWKMlz
— かにたま@仮想通貨 (@kanitama7777777) November 11, 2020
直近では、2020年11月15日にそのBCHのハードフォークから新しく通貨が生まれる可能性がありますが、まだ確実とは言えません。
このように直前にならないと生まれるかわからないハードフォークの新通貨もあります。
なお、ハードフォークで生まれる新通貨は、ブロックチェーンでの特定のブロック数に達した後に生まれることが多く、誕生の予定日時はあくまでも目安です。
ハードフォークによる分岐により無料で新しいコインがもらえるため、不労所得ともいえるでしょう。
ライトニングネットワーク
ビットコインのブロックチェーンは取引承認に10分ほど時間がかかります。
例えば、買い物に行ったときにビットコインで支払い、10分待つのは面倒で不便ですよね。
そこで、ライトニングネットワークというブロックチェーン上で稼働する別の処理システムがライトニングネットワークです。
要は、パソコンの外付け拡張のようなもので違う所で処理することで即座に、そして少額取引ができ、手数料が大幅に下げることができます。
ライトニングネットワークに参加しているノードは、そのノードの流通経路内で取引決済が行われると報酬が得られます。
欠点としてライトニングネットワークを立ち上げるのは専門的な知識が必要な点です。
実際、ライトニングネットワークの設定自体がマニアックなので行っている人は少ないでしょう。
ブロックチェーンプラットフォーム
ブロックチェーンプラットフォームでは、手数料を大幅に削減できることもあり、不労所得を得ることもできます。
例として、THETAやBATなど様々な仮想通貨のブロックチェーンプラットフォームがあります。
BATの場合、インターネット上の不要な広告を消し、BAT側で設定した広告を見ると、見ている使用者に報酬（BATトークン）が入る仕組みになっています。
※BATはもらえないが完全に広告自体を消すことも可能。
これは見るという作業があり、不労所得ではないと思うかもしれませんが、作業ではなく、インターネットを見ながら気軽に得られる収入源ということで不労所得扱いにしています。
仮想通貨の不労所得のリスク
成長著しい仮想通貨で更にインカムゲインとして得られる不労所得。
聞こえは良いのですが、それゆえにリスクもあります。
仮想通貨の高い不労所得の利率は、このようなリスクの代償というわけです。
流動性が少ない
ご存じの通り現在の多くの仮想通貨は流動性が少ないです。
流動が少なくなると売りも買いも少なくなります。
ということは、報酬としてその仮想通貨が与えられ続けるとどうなるか？
そうです。いずれ売られます。
つまり、いくら不労所得としてその仮想通貨が得られようとも用途がなければ、流動性が低くなり、いずれ売られて価値を落とすというわけです。
高利率
不労所得の利率が良いという基準で選ぶのは危険です。
報酬の利率が高すぎると、市場に出回る通貨が増えすぎて価値が大きく下落します。
需要と供給バランスを考えていないステーキング報酬などの今の仮想通貨の高利率の通貨を見ると長期で持つのは危険であると感じています。
需要がまだないものを高い報酬を与えることで大量に市場に出まわらせるやり方ではいずれ大きく価値を落とし、結果的に大きな損をする可能性があります。
結局、使い道（需要）がなければ今は高くても暴落します。
短期なら別ですが、長期投資であるなら重視するのは高い利率ではありません。
厳しい言葉で言えばゴミはいくらもらってもゴミのままというわけです。
ロックアップ
ステーキングやマスターノードなどは仮想通貨を一定期間預けるロックアップを行うことで不労所得を得ることができ、緊急時にもスグに動かせないというリスクがあります。
バイナンスのロックアップ報酬などは通常のいつでも引き出せるものに比べると高い利率になっているのは、動かせないという非流動性のリスクがあるためです。
価格の不安定
多くの仮想通貨の不労所得は仮想通貨で与えられます。
よって、得られる報酬は不安定になります。
今の日本に住んでいる以上、税金などは日本円で支払います。
早期リタイアしたい方は、仮想通貨を頼るのは推奨しません。
仮想通貨が普通に街で使えたり、税金をビットコイン等で払える時代がきたら、安定した不労所得と考えても良いでしょう。
バグやハッキング
ウォレットやスマートコントラクト上に預けることは常にバグやハッキングのリスクがあります。
今、脚光をあびているDeFiではバグやハッキング事件などが多々起こっています。
仮想通貨はイノベーションの分野であり、常にバグはつきものです。
ビットコインのように誰でも見えるオープンソースソフトウェアであれば、バグの監査が行われています。そういった通貨であれば、バグが見つけやすいため、早期修正ができ、多少は安心かもしれません。
詐欺も多い
仮想通貨に限ったことではありませんが、「不労所得」という言葉は詐欺に良く使われます。
今回の「仮想通貨の不労所得」というタイトルの部分に引かれて読んでいる方は特にご注意ください。
更に詐欺師は「楽に」「誰でも儲かる」「絶対に損はしない」「元本保証」「上場後、○○倍で売れる」などといった甘い言葉で誘惑してきます。
今、ビットコインがドル建で過去最高値付近に近づいてきました。
来年の2021年は仮想通貨詐欺が急増するでしょう。
特に高利率であるDeFiの出現を利用した詐欺が増えると思いますので注意してください。
最後に
DeFiの出現など仮想通貨市場では不労所得を得る方法は増えており、注目されています。
しかし、イノベーションの分野でもあり、不安定でまだまだ実験的な段階であることは否めないでしょう。
現状の仮想通貨の不労所得は非常に高いものになっていますが、それは常にリスクの対価であると思っていただければ嬉しいです。
ただ、時間をかけ、より進化し、仮想通貨が認識され需要が上がり、安定性や安心が増すことで安定収入としての不労所得となりうる日が来るかもしれません。
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