仮想通貨ビットコインなどを長期投資で利益確定する4つのデメリット

目先の利益を追いかけて罠(詐欺)にハマりそうになっている男性のイラストです。初心者向け
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かにたまです。

 

「利食い千人力」という言葉は投資の世界では良く知られた格言です。

含み益は確定するまでは利益ではなく、あくまでも含み益。

その後、暴落した場合はその含み益も露(つゆ)と消えてしまいます。

 

だからこそ利益を確定される「利確」「利食い」は格言になるほど重要な言葉として現在も残っています。

 

しかし、本日は仮想通貨投資において利益確定をすることで起こるデメリットを記載します。

 

良かったらご覧ください。

 

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仮想通貨投資で利確をするデメリット

仮想通貨投資で利益確定をするデメリットを記載します。

このデメリットは、仮想通貨の長期投資におけるデメリットでもあります。

覚えておくと良いでしょう。

 

 

複利効果がなくなる

一般的に利益確定をすれば日本円が増えることになりますが、元本の仮想通貨が減ってしまうことから複利効果がなくなってしまいます。

例えば、1BTC持っていて値上がりしたからといってBTCを売ると1BTC以下になります。

BTCが減るという事は価値が上がった恩恵が小さくなることを意味します。

 

資産運用を始めるには、いくらからが良い? 複利の効果を知ろう!
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もし仮想通貨で複利効果を得たいのであれば、日本円を増やすという考え方ではなく、どれだけビットコインのような仮想通貨を増やすことを考える必要があります。

 

 

より値上がりする可能性がある

売った時よりも値上がりして、より大きな利益を得ることができなくなります。

もちろん、その逆もありますがビットコインは波がありながらも底を切り上げています。

実際、僕が参入した2016年頃は1BTCが6万円くらいでしたが、2020年1月では99万円です。

当時と同じ量を購入するには16倍以上の日本円が必要になります。

 

ビットコインチャート

長期投資という観点で言えば、利益確定が誤算になることもあります

これはまだ実が成熟していないリンゴの木からリンゴをとるようなもので、時期早期で熟れていない渋いリンゴを食べてあまり美味しくないのと同じです。

 

 

高い税金がかかる

仮想通貨の利益への税金は「雑所得」へ、税率はどうなった?
先日、国税庁のタックスアンサーでビットコインを使用することによる利益が生じた場合の課税についての発表がありました。 仮想通貨は「雑所得」となりました。 では実際に仮想通貨の利益への税率はどのようになっているのでしょうか?

日本の仮想通貨の税金は雑所得。

20万円以上の仮想通貨の利益に対して高い税金がかかります。

個人では最高で55%もかかります。

 

将来、株のように分離課税(最高税率で20%ほど)に変わる可能性があることを考えると、今、売ってしまうのは長い目でみれば損をする可能性もあります。

 

手間で面倒、コストもかかる

利益確定をすると税金を支払う必要があることを上記で述べました。

そのために仮想通貨の確定申告を行う必要があります。

しかし、とにかく現状では日本の仮想通貨にかかる税金のかかり方が複雑で計算が面倒です。

 

仮想通貨の確定申告は「TAX CRYPTACT」が便利!無料で海外取引所にも対応!
かにたまです。 確定申告の時期が近づいてきましたね。 昨年の2019年、仮想通貨は大きく上昇。 昨年始められた方など、その利益から確定申告が必要になります。 ※基本的には利益が20万円以上で確定申告が必要になります。 ...

クリプトタクトのような損益計算が比較的楽にできるものが提供されつつあるものの、仮想通貨の税金に対するあいまいな点が多く、対応できる税理士さんが少ないのも事実です。

よって、税理士さんの相場も高く、とはいえ自力で計算すると複雑かつ大変で、特にサラリーマンなどの働きながら仮想通貨投資をされている人にとっては、利益確定をすることで確定申告など時間をとってしまい面倒なこともあります。

 

 

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