仮想通貨を所持していても現在は使える場所はあまりありません。
よって、仮想通貨から日本円に換金（現金化）したい人も多いと思います。
そこで、本日は所持していたり、仮想通貨を日本円に現金化する方法を記事にします。
仮想通貨を日本円に現金化する方法
国内取引所を使う
日本円に現金化できるのは国内取引所だけです。
国内取引所で扱っている仮想通貨を売れば現金化できます。
ただし、日本円にできる通貨はJPYが入っているものだけです。
例えば、ビットバンクの場合、以下の6種類の通貨が売買できます。
・ビットコイン （BTC）
・リップル（XRP）
・ライトコイン（LTC）
・イーサリアム（ETH）
・モナコイン（MONA）
・ビットコインキャッシュ （BCH・BCC）
しかし、売買でJPYとあるのは以下の4種類です
BTC/JPY
XRP/JPY
MONA/JPY
BCC/JPY
よってビットバンクで日本円に現金化できる通貨は以下の4種類になります。
・ビットコイン （BTC）
・リップル（XRP）
・モナコイン（MONA）
・ビットコインキャッシュ （BCH・BCC）
このように6種類の通貨があっても日本円にできるのは4種類のみと制限があります。
この日本円にできる通貨は各取引所によって変わります。
しかし、共通しているのは「ビットコイン（BTC）」であれば、どの国内仮想通貨取引所でも日本円に現金化できます。
もらった仮想通貨で国内取引所で売買できない通貨の場合、最終的に考えることはビットコインに変換することです。
ビットコインに変換すれば、どの国内取引所でも日本円に変換できます。
■持っている仮想通貨を売ることができる取引所の調べ方
あなたの持っている通貨が海外取引所等でのみ売買されているのであれば、外貨にすることはできるでしょうが、日本円に変換することは難しいです。
あなたの持っている仮想通貨銘柄が売買されている取引所の調べ方は上記事に記載しています。
良かったらご覧ください。
その取引所からビットバンクで日本円に変換したいのであればビットコイン（BTC）、リップル（XRP）、モナコイン（MONA）、ビットコインキャッシュ （BCH・BCC）のどれかに交換しましょう。
交換したらビットバンクで口座開設をして、売却すれば日本円に変換できます。
ただし、各取引所の手数料がかかることはご了承下さい。
↑ビットバンクの場合は上記URLの通りです。
ATMを利用する
まだまだ少ないのですが、ビットコインのATMが全国に設置されています。
そこで、ビットコインを日本円に変換することができます。
ATMの使い方は簡単です。
基本的には以下の4つのステップで交換できます。
１、個人認証を行う（SMS認証など）
２、引き出したい日本円の額を入力
３、QRコードでATMのアドレスを読み取る
４、表示された額のビットコインを送金
以上で日本円で現金を受け取ることができます。
設置場所の調べ方は上記事をご覧ください。
ビットコインATMの手数料は最大で10％程度の手数料がかかり高く、設置場所が少ないことから特定のATMまで出向くことが面倒な所が難点です。
正直なところ、国内取引所で日本円に交換したほうが安いでしょう。
ただし、取引所で口座開設をしなくても利用できる点としては良いですね。
仮想通貨を現金化する際に税金はかかる？
日本の現段階での法律は「給与所得・退職所得以外の収入が20万円以上ある」に該当する場合、確定申告をする義務があります。
つまり、仮想通貨から日本円にしたことで1年で20万円以上の利益が出た場合には確定申告を行う、すなわち税金がかかることになります。
例を挙げてみましょう。
例えばAさんが1ビットコイン（BTC）を日本円に現金化したとします
パターン１）
Aさんがビットコイン購入時：1BTC＝20万円
Aさんがビットコインを日本円に現金化した時：1BTC＝50万円
30万円の利益のために税金がかかる
パターン２）
Aさんがビットコイン購入時：1BTC＝20万円
Aさんがビットコインを日本円に現金化した時：1BTC＝30万円
10万円の利益のために税金がかからない
パターン3）
Aさんがビットコイン購入時：1BTC＝20万円
Aさんがビットコインを日本円に現金化した時：1BTC＝5万円
-15万円の損失のため税金がかからない
日本円に現金化するビットコインの価格によって税金の有無が変わってきます。
ただし、日本円に現金化して利益20万円以下に抑えられて確定申告をする必要がなくても、住民税の上乗せがあります。
よって、3月中旬までに市区町村役場の税務課に所得申告する必要があります。
仮想通貨にかかる税金に関しては、上記事をご覧ください。
本日のまとめ
・日本円に現金化するには、国内取引所でJPY（円）表記のある仮想通貨に交換する。
・ビットコインなら国内であれば現金化できる。
・現金化には手数料がかかる。ATMは取引所よりも割高。
・売却時点での仮想通貨の価格次第では税金がかかる。かからなくても申告は必要。
かにたま「日本では法律が足かせとなっていて、何かと税金がかかる面倒臭さから税制が発展を阻害しているとも言えます。」
仮想通貨がより使いやすく、普及するために日本では「仮想通貨税制を変える会」が2018年12月より発足しています。
コメント