ビットコインの価格はどうやって決まる?指標になる6つのこと

bitcoinビットコイン
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かにたまです。

変動が激しいビットコイン、現在1BTC=105万円前後を推移しています。

しかし、このビットコイン。

株のように会社やIR(投資家)情報がなく、指標となるものがありません。

ではどのように現在の価格が決まっているのでしょうか?

本日は、その指標となる6つのことを記事にしたいと思います。

 

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ビットコインの価格を決める指標について

そもそも価格とは、欲しい人(需要)と売りたい人(供給)のバランスで決まります。

 

日本人の仮想通貨取引の8割以上が証拠金・信用・先物取引が主

日本仮想通貨交換業者組合によると、日本人の仮想通貨取引の8割以上が証拠金・信用・先物取引。

ビットコインFXなどと呼ばれているように、その価格変動の激しさからトレードの対象としても魅力があります。

 

先物取引は江戸時代の米市場で日本で生まれたもので、その価格は価格の先読みをすることで決まっていきます。

しかし、先物取引は、あくまでも予測。

予測が間違えると大きく逆に跳ねます。

 

例えば、株などでは失業率の高さや雇用統計の結果などで大きく逆に動くなどが良い例でしょう。

 

ただ、ビットコインはご存知のように中央で管理しているものがありません。

一体、何をもとに価格が決められて行くのでしょうか?

 

地学的リスク

かつてキプロス危機に大きく価値を上げたように、自国通貨が暴落すると、持っているお金は当然、無価値になっていきます。

そこで、価値を持っている間に他国の通貨や金などの価値のあるものに交換します。

 

ただ、近年、ベネズエラなど他国の通貨に変えることができず、対象がビットコインになりつつあります。

 

アルゼンチンのビットコイン取引高 ベネズエラのビットコイン取引高

それは通貨危機の国々のビットコイン取引高を見ればわかります。

ベネズエラやアルゼンチンなどは過去最高の取引高を記録しています。

 

金のように「有事の仮想通貨買い」は今後、注目すべき点です。

 

作成コスト

ビットコインは、国家一国分の電気量を消費して作成されている「デジタルゴールド」とも言われています。

 

この作成コストはビットコインの価値に大きな影響を与えます。

なぜなら、新規発行分のビットコインは、このコストをかけて作成されたマイナーしか手に入れることができないからです。

コスト以上の利益が出ない場合は、マイナーはいなくなりますので、ビットコインのネットワークが機能しなくなります。

 

もはやビットコインのマイニングは採算がとれない!?損益分岐点は8000ドルほど
現在のビットコインのマイニングは損益分岐点に差し掛かっており採算がとれないと話題になっています。

どれくらいコストがかかっているかは、主にハッシュレートディフィカルティ(採掘難易度)で決まります。

 

基本的にこれらが上がり続けているのであれば、それだけの価格がかかるということ。

仮に価格が下がっていてもビットコインは安泰でしょう。

 

ディフィカルティ等はblockchain.comなどで確認できます!

 

ビットコイン価格下落も採掘速度や難易度が最高値を更新し続ける理由
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ただ、最近の科学技術の発達で高いハッシュレート、ディフィカルティでもマイニングマシンの性能が上がり、安く採掘できるようになっています。

 

デジタルゴールドなどといわれていますが、金とは違いどれくらいの作成コストがかかっているのかは常に頭に入れておくと良いでしょう。

 

半減期

ビットコインは常に同じ枚数の新規発行が行われているわけではありません。

約4年に1度の半減期で新規発行枚数が半分になります。

 

半減期はインフレを抑える仕組みで、ビットコインにとって非常に価値を高める時期になります。

 

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基本的にビットコインの半減期はオリンピックの年に行われます。

楽しみですね。

 

国家の規制

国はビットコインが大きくなりすぎないように規制をかけていきます。

 

国家は自国通貨が信頼を持たなくなると威厳を保つことができません

 

給料のもらえない会社で言うことを聞いて働く人がどれだけいるのか?と同じことです。

だからこそ通貨になり、自国通貨を脅かす存在になるビットコインには大きくなればなるほど強力な規制をかけてくるでしょう。

 

規制は価格に大きな影響を与えます。

良い例が中国です。

 

2017年度、ビットコインが暴落した5回!何が起きたのか?
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2017年のバブル時代でもあの手、この手で規制をかけてきてビットコインは何度か暴落しました。

これはあくまでも序章でしょう。

 

もっとも、最近の流れを見ると、日本など国家はビットコインを通貨ではなく、新たな金融商品として扱いたいという意図が見えます。

 

幸い、現在のビットコインは通貨としてはあまり利用されていないため、国の規制はそれほど激しくはない印象です。

 

ただ、ビットコインの性能が格段に良くなり、通貨として本領を発揮してきたときは警戒が必要になるでしょう。

 

 

仮想通貨の流出事件

いわゆるハッキングです。

 

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コインチェック巨額流出事件(被害総額約580億円)などが記憶に新しいのではないでしょうか?

先のマウントゴックス事件など被害額が大きいと一気に価格が暴落します。

 

そして、問題なのは、ハッキングの被害に合わずとも、こうした有事の事が起こると取引所の売買が混雑し、サーバー等が落ちたりと、まともな取引が難しくなってしまいます。

 

それが更に不安を駆りたて、焦りを呼び、市場が冷めたものになってしまいます。

2018年度などが良い例ですね。

 

開発の動向

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しかし、ビットコインから生まれたビットコインキャッシュのようにコミュニティ内の開発の方向性に意見の相違があると、わかれてしまうことがあります。

 

今でこそ、わかれてもビットコインは価値を上げ続けていますが、今後、このような事が何度も続くようであれば、当然、別れたぶんだけパワーが弱まり、開発も遅れますし、先行きが怪しくなります。

 

今後、開発のコミュニティの動向には注意を払うべきです。

 

 

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